京都市

【京都市】Arts Aid KYOTO/京都学生演劇祭

このプロジェクトは、2024年度のArts Aid KYOTO(事業認定型)に認定された【京都学生演劇祭】へのご支援を募集するページです。 京都を中心に、関西圏で活動する学生劇団を対象としたフェスティバルを開催します。9団体が集い、それぞれ45分以内の作品を上演します。 本事業は、2024年度、2025年度の2か年で事業認定を受けています。

Arts Aid KYOTO(事業認定型)認定事業です

京都市では、厳しい社会経済情勢の下でチャレンジする、アーティストなど文化芸術関係者の意欲的な活動を社会全体で支え、持続的な文化芸術の発展を目指す制度「Arts Aid KYOTO 京都市 連携‧協働型文化芸術支援制度」を2021年に創設しました。
このプロジェクトは、2024年度のArts Aid KYOTO(事業認定型)に認定された【京都学生演劇祭】へのご支援を募集するページです。

Arts Aid KYOTOの仕組み

Arts Aid KYOTOは企業や個人の皆さまからいただいたご寄付のうち70%をアーティスト等の活動へ補助金として交付し、30%を京都市が行う文化芸術振興策へ活用する仕組みです。

事業名

京都学生演劇祭

主催者

京都学生演劇祭実行委員会

事業内容

京都を中心に、関西圏で活動する学生劇団を対象としたフェスティバルを開催します。9団体が集い、それぞれ45分以内の作品を上演します。コンペティション形式にもなっており、大賞を受賞した団体は全国学生演劇祭への推薦を受けます。また、KYOTO EXPERIMENT賞など様々な賞も用意されています。運営は、関西の大学生を中心とした、京都学生演劇祭実行委員会が行っています。
来年度も「京都学生演劇祭2025」を開催します。2025年は2024年に比べ、野外特設舞台の設備やデザインを充実し、規模を拡大して実施する予定です。
※本事業は、2024年度、2025年度の2か年で事業認定を受けています。

「京都学生演劇祭」公式WEBサイト

事業スケジュール

2024年7月 「京都学生演劇祭2024」チケット販売開始
   9月 「京都学生演劇祭2024」演劇祭実施
2025年2月 「京都学生演劇祭2025」学生実行委員、出場団体募集
   7月 「京都学生演劇祭2025」チケット販売開始
   9月 「京都学生演劇祭2025」演劇祭実施

事業の意義

2011年から始まった京都学生演劇祭は、多くの才能を見出し、若者が出会い、成長する場を作り出してきました。近年はKYOTO EXPERIMENTなど、上の世代との連携を深め、その機能を高めています。
また演劇祭を開催する地域との連携も行い、2023年度には「学まちコラボ事業」(京都市・大学コンソーシアム京都 主催)にて最優秀賞を獲得しました。
文化芸術の将来の才能を育み、また、地域と協働し新たな賑わいや活力を生み出しています。
若手劇団が観客・審査員・社会人劇団からの評価を得ることで、作品への多様なフィードバックを得ることができ、より良質な作品が生まれる循環を生むことができます。
さらに、次なるステップの機会(全国学生演劇祭、KYOTO EXPERIMENTとの連携)を設けることで、今後の活動に発展し、意欲を持つ学生が実利的な機会を得ることにも繋がります。
本制度を利用して寄付をいただくことで、上演する団体や運営する実行委員が関わるハードルを下げ、事業継続性を高め、新たな才能に出会う可能性を高めたいと考えています。

お礼の品について

《企業の方》
 金額自由にてご支援をお願いいたします。
<2024年8月31日までにご寄付いただいた方>
「京都学生演劇祭2024」公演当日パンフレットと京都学生演劇祭ホームページに企業名を掲載いたします。
<2024年9月1日以降にご寄付いただいた方>
「京都学生演劇祭2025」の公演当日パンフレットと京都学生演劇祭ホームページに企業名を掲載いたします。

《個人の方》
 金額自由にてご支援をお願いいたします。
<2024年8月31日までにご寄付いただいた方>
「京都学生演劇祭2024」公演当日パンフレットと京都学生演劇祭ホームページに御名前を掲載いたします。
<2024年9月1日以降にご寄付いただいた方>
「京都学生演劇祭2025」の公演当日パンフレットと京都学生演劇祭ホームページに御名前を掲載いたします。

税優遇・表彰について

このプロジェクトへのご支援は、京都市に対するご寄付となります。
京都市に対するご寄付は、個人の方からの場合はふるさと納税、企業の方からの場合は企業版ふるさと納税の対象となり、税制上の優遇措置を受けられます。また、一定金額以上の寄付をいただいた方に対しては表彰制度があります。

詳しくはこちらのページをご確認ください。

個人の方のご支援「ふるさと納税」

ふるさと納税制度とは、自治体への寄付額のうち2,000円を除く金額が所得税・個人住民税から控除される制度です(例:30,000円の寄付をした場合、合計28,000円の税金が控除)。
・寄付をした方の給与収入や家族構成などに応じた控除額の上限があります。
・全額(2,000円を除く)控除される寄付金の上限目安はこちらから確認できます。

企業の方のご支援「企業版ふるさと納税」

企業版ふるさと納税とは、国が認定した京都市の地域再生計画に掲げている事業に企業が寄付を行った場合、法人関係税から税額控除する仕組みです。
令和2年度の法改正により、税の軽減効果が寄付額の最大約9割(改定前は6割)となりました。これにより、企業の負担がさらに軽減され、これまで以上に利用しやすい制度となりました。
・1回あたり10万円以上の寄付が対象となります。
・本社が京都市に所在する法人の寄付は対象外となりますので、ご留意ください。但し、本社が京都市内に所在する企業も、寄付の全額を損金算入できますので、寄付額の約3割の税が軽減されます。
・「国が認定した京都市の地域再生計画に掲げている事業」について
地域再生計画「企業版ふるさと納税を活用した京都市SDGs未来都市推進計画」に掲げる、すべての事業がこの制度の寄付対象です。

ご支援の前にお読みください

  • 寄付額1万円以上でご希望の方は、京都市のホームページ及び京都市の文化芸術に関するオンライン寄付ポータルサイト「Kyoto Art Donation」等の広報物に、お名前を掲載させていただきます。
  • 支援完了時に「応援コメント」としていただいたメッセージは、京都市のホームページ、京都市の文化芸術に関するオンライン寄付ポータルサイト「Kyoto Art Donation」及びSNSなどで発信させていただく場合があります。
  • 取得する個人情報は、Kyoto Art Donationの事業目的、事業範囲の中でのみ使用します。また、お礼の品をご希望の方については、本人の同意があったものとみなし、個人情報保護法第69条第2項第1号に基づき、「住所」「氏名」「電話番号」「寄付額」「メールアドレス」を認定事業者に提供いたします。
  • 認定事業者の都合等により事業を中止した場合、それまでにお寄せいただいた寄付金は、京都市の基金に積み立て、京都市が実施する文化芸術振興策に活用させていただきます。
このページは寄付・ 会費決済サービス
コングラント」で作成されています。
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