京都市

【京都市】Arts Aid KYOTO/京都・太秦の時代劇をテーマにした映画の企画開発

このプロジェクトは、2024年度のArts Aid KYOTO(事業認定型)に認定された【京都・太秦の時代劇をテーマにした映画の企画開発】へのご支援を募集するページです。 東洋のハリウッドと呼ばれた京都・太秦の時代劇撮影をテーマにした映画の企画開発を行います。今年度はストーリー、及び脚本を完成させ、企画開発の成果を支援者に発表するほか、時代劇ワークショップ、上映会を実施します。

Arts Aid KYOTO(事業認定型)認定事業です

京都市では、厳しい社会経済情勢の下でチャレンジする、アーティストなど文化芸術関係者の意欲的な活動を社会全体で支え、持続的な文化芸術の発展を目指す制度「Arts Aid KYOTO 京都市 連携‧協働型文化芸術支援制度」を2021年に創設しました。
このプロジェクトは、2024年度のArts Aid KYOTO(事業認定型)に認定された【京都・太秦の時代劇をテーマにした映画の企画開発】へのご支援を募集するページです。

Arts Aid KYOTOの仕組み

Arts Aid KYOTOは企業や個人の皆さまからいただいたご寄付のうち70%をアーティスト等の活動へ補助金として交付し、30%を京都市が行う文化芸術振興策へ活用する仕組みです。

事業名

京都・太秦の時代劇をテーマにした映画の企画開発

認定事業者

とっても便利 代表 大野 裕之

事業内容

東洋のハリウッドと呼ばれた京都・太秦の時代劇撮影をテーマにした映画の企画開発を行います。2014年に京都市の全面協力のもと作られた『太秦ライムライト』の落合賢監督と大野裕之プロデューサーが再びタッグを組み、今年度はストーリー、及び脚本を完成させます。企画開発の成果を支援者に発表するほか、時代劇ワークショップ、上映会を実施します。

「とっても便利」WEBサイト

事業スケジュール

2024年9月 告知開始
2025年1月 チケット発売開始
   3月 上映会・ワークショップ・企画開発報告会実施

事業の意義

京都の地場産業でもある映画、その核とも言える「時代劇」の文化を次代に継承し、京都文化の新しい創造、太秦の時代劇産業の発展につなげます。京都市民が、京都の映画文化に誇りを持ち、市民が第一線で活躍するクリエーターのワークショップを受けることができるようにすることで、100年以上の歴史を誇る京都の時代劇映画を継承し、太秦を舞台にした新しい映画を作っていきたいと考えています。

お礼の品について

《京都市外在住の個人の方》
 以下のいずれかのコースからお選びください。

<寄付額10,000円/口【Aコース】>
 2025年3月実施の『太秦ライムライト』上映、トーク、京都太秦時代劇振興イベントのチケット

<寄付額10,000円/口【Bコース】>
 福本清三と京都の時代劇の秘蔵写真を収めた決定版写真集『福本清三 無心——ある斬られ役の生涯』の進呈(落合賢・大野裕之サイン入り)」

<寄付額20,000円/口>
 2025年3月実施の時代劇の企画開発会議・時代劇ワークショップへの参加チケット

<寄付額30,000円/口>
『太秦ライムライト』永久保存版Blu-ray 落合賢監督、大野裕之プロデューサーサイン入り

《企業・団体の方/京都市内在住の方》
 お好きな金額のご寄付でご支援ください(お礼状をお送りいたします)。

税優遇・表彰について

このプロジェクトへのご支援は、京都市に対するご寄付となります。
京都市に対するご寄付は、個人の方からの場合はふるさと納税、企業の方からの場合は企業版ふるさと納税の対象となり、税制上の優遇措置を受けられます。また、一定金額以上の寄付をいただいた方に対しては表彰制度があります。

詳しくはこちらのページをご確認ください。

個人の方のご支援「ふるさと納税」

ふるさと納税制度とは、自治体への寄付額のうち2,000円を除く金額が所得税・個人住民税から控除される制度です(例:30,000円の寄付をした場合、合計28,000円の税金が控除)。
・寄付をした方の給与収入や家族構成などに応じた控除額の上限があります。
・全額(2,000円を除く)控除される寄付金の上限目安はこちらから確認できます。

企業の方のご支援「企業版ふるさと納税」

企業版ふるさと納税とは、国が認定した京都市の地域再生計画に掲げている事業に企業が寄付を行った場合、法人関係税から税額控除する仕組みです。
令和2年度の法改正により、税の軽減効果が寄付額の最大約9割(改定前は6割)となりました。これにより、企業の負担がさらに軽減され、これまで以上に利用しやすい制度となりました。
・1回あたり10万円以上の寄付が対象となります。
・本社が京都市に所在する法人の寄付は対象外となりますので、ご留意ください。但し、本社が京都市内に所在する企業も、寄付の全額を損金算入できますので、寄付額の約3割の税が軽減されます。
・「国が認定した京都市の地域再生計画に掲げている事業」について
地域再生計画「企業版ふるさと納税を活用した京都市SDGs未来都市推進計画」に掲げる、すべての事業がこの制度の寄付対象です。

ご支援の前にお読みください

  • 寄付額1万円以上でご希望の方は、京都市のホームページ及び京都市の文化芸術に関するオンライン寄付ポータルサイト「Kyoto Art Donation」等の広報物に、お名前を掲載させていただきます。
  • Kyoto Art Donationへのご寄付は、コングラント株式会社の決済システムを利用しています。
  • 支援完了時に「応援コメント」としていただいたメッセージは、京都市のホームページ、京都市の文化芸術に関するオンライン寄付ポータルサイト「Kyoto Art Donation」及びSNSなどで発信させていただく場合があります。
  • 取得する個人情報は、Kyoto Art Donationの事業目的、事業範囲の中でのみ使用します。また、お礼の品をご希望の方については、本人の同意があったものとみなし、個人情報保護法第69条第2項第1号に基づき、「住所」「氏名」「電話番号」「寄付額」「メールアドレス」を認定事業者に提供いたします。
  • 認定事業者の都合等により事業を中止した場合、それまでにお寄せいただいた寄付金は、京都市の基金に積み立て、京都市が実施する文化芸術振興策に活用させていただきます。
このページは寄付・ 会費決済サービス
コングラント」で作成されています。
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