大阪国際がんセンター　概要

1959年に大阪府立成人病センターとして設立されましたが、2017年に大阪市中央区大手前の地に新築移転したのを契機に、名称も大阪国際がんセンターと変えて、新しいスタートを切りました。以来6年の月日がたち、「患者の視点に立脚した高度がん医療の提供と開発」という新しい理念の下、全ての職員が力を合わせて、しっかりとしたがん医療の基盤をつくることができたと考えています。これから次のステップとして円熟・発展する時期に入り、大阪で唯一のがん専門の医療機関として、理想的ながん医療に向けて飛躍すべく、職員一同、努力する決意です。

高度先端医療機器更新に向けたご寄付のお願い

当センターは、年間4000件以上の手術を実施するなど、大阪府のがん医療の充実と、安全で質の高い先進的な医療の提供・開発に努めており、大阪府におけるがん医療の先導的役割を担っています。

これからも、より多くの患者さんへ先進的な医療を提供し先導的役割を担い続けていくには、最先端技術を備えた医療機器の充実が欠かせません。現在、さまざまな医療機器を用いて治療にあたっていますが、2026（令和８）年度以降、放射線治療装置やIVR-CT（X線で身体の中を画像として見ながら治療する方法）、手術支援ロボットといった高度先端医療機器の更新時期を迎えます。これらの医療機器更新には多額の経費が必要となりますが、昨今の医療材料を含む物価の上昇に加えて光熱費の上昇などの逆風もあり、私どもの経営努力だけでは乗り越えがたい状況となっています。

当センターは、高度専門医療の提供、府域における医療水準の向上、府民の健康の維持及び増進に寄与することが求められております。将来に向けて、当センターに課せられた役割を担い、安全で質の高いがん医療を提供し続けるため、高度先端医療機器の更新に向けた寄付を募集させていただくことといたしました。

「がん」に罹患された方々が、よりよいがん治療を受けることができますよう、皆さまのご理解と、温かいご支援を心よりお願い申し上げます。

寄附の目的

①医療機器の更新

➁がん研究及びがん治療（全般）

③その他　（特定の診療科にご支援の場合は「診療科名」をご記入ください）

ご記載がない場合は、上記いずれかの目的に沿って使用させていただきます。

税制上の優遇措置について

大阪国際がんセンターは、特定公益増進法人に指定されていますので、ご寄付いただいた方には税制上の優遇措置がございます（匿名寄付の方は除きます）。

＜個人の寄付＞
合計所得金額の40％または寄付金の額のいずれか少ない金額から2,000円を控除した金額が所得控除の対象となります。（所得税法第78条第1項）

＜法人の寄付＞
損金算入限度額と寄付金の額のいずれか少ない金額が損金に参入され、法人税が軽減されます。
（法人税法第37条第4項）

＊所得税控除制度の詳細については、国税庁ホームページでご確認いただくか最寄りの税務署へお問い合わせください。https://www.nta.go.jp/