活動・団体の紹介

1995年7月、阪神・淡路大震災の被災者支援の継続と、その教訓を地元に還元することを活動の両輪として設立された「震災から学ぶボランティアネットの会」が」出発点です。2002年3月にNPO法人となり、2015年4月に名古屋市より認定NPO法人と認定されました。「救援＝レスキュー」のためにヒト・モノ・カネの「備え＝ストック」「場所＝ヤード」が必要だという構想が名前の由来です。

活動の背景、社会課題について

近年、毎年のように各地で自然災害が発生する現況の中、被災地には全国から災害ボランティアが集まるようになってきました。被災者からの求めに応えて支援を届けるために、技術や知識をもつ専門ボランティアの必要性、さらに一歩踏み込んで、声なき声に耳を傾けために、被災地での支援活動のコーディネート機能も一層多岐に渡り求められるようになっています。

活動内容の詳細、実績について

自治体･自治会･社会福祉協議会･事業所など主催各種防災講演会への講師派遣や避難所運営訓練の実施など、平常時の備えの大切さを伝えるとともに、様々なネットワークのつながりを持つように心がけています（震災がつなぐ全国ネットワーク、なごや災害ボランティア連絡会、防災のための愛知県ボランティア連絡会、災害ボランティア活動支援プロジェクト会議、東日本大震災支援全国ネットワーク、全国災害ボランティア震団体ネットワーク等）
被災者支援活動としては、2018年北海道胆振東部地震支援（むかわ町、厚真町等）、2019年九州北部豪雨水害支援（佐賀県武雄市等）、台風19号被災地支援（長野県長野市豊野区）、2021年令和3年8月豪雨水害支援（佐賀県武雄市等）、2022年令和4年8月豪雨水害支援（石川県小松市中海）、2023年令和5年奥能登地震支援（石川県珠洲市）、令和5年台風2号水害支援（愛知県豊橋市豊川市岡崎市）を行っています。

代表者メッセージ

1995年阪神・淡路大震災から四半世紀。自身のパラダイムチェンジにもなったこの年に、三つのチャレンジを課しました。一つ目は「被災者支援の継続」。震災から約3週間後に初めて訪れた神戸市長田区の現場は、何もかもが焼け、修羅場と化していました。足がすくみ、「よそ者は入ってはいけない」とも感じました。しかし、避難所など被災者のまわりには、多くのボランティアが寄り添っていました。一緒に活動した当時の学生らとともに、何ができるかを考えました。これが自身の原点でもあります。そして、月日の経過とともに、現場での活動は様変わりしていきますが、その後も毎年訪れる「1.17」で、当時のことやそれまでの日々を熱心に語る多くの被災者の生の声に耳を傾けています。
二つ目は、まさにこうした「生の声」を、南海トラフ地震などに代表される地元での災害を含め、「次の現場で活かす」ことであります。気付けば、もう50箇所以上の現場に携わってきました。当たり前のように災害ボランティアセンターが設置される現在よりも前から、おせっかいにも足しげく被災地に出向き、被災者宅で汗を流したり、一緒に泣いたり笑ったり、また、支援のしくみづくりに知恵を絞ったりしてきました。中でも、2000年東海豪雨水害では、地元が試されました。都市型水害による被災世帯の多さにひるみつつも、約2万人のボランティアが復旧・復興の礎を築いてくれました。しかし、2011年東日本大震災では、何から手を付ければいいのかさえわからない暗中模索の状況に陥りました。かねてより支援を約束していた宮城県七ヶ浜町での活動や、多くの市民セクターの集結を呼び掛けた東日本大震災支援全国ネットワークの構築、そして主に原発事故により愛知県へ避難されてきた被災者を支える愛知県被災者支援センターの受託など、その時々ですべきことを必死で考え、行動に移してきました。しかし、いずれも力及ばずでありました。それは、まさに三つ目の「ネットワークの構築」が不十分だったからです。それまでのネットワークは脆弱かつ属人的だったことは否めません。これでは、次の巨大災害には全く通用しないことは明らかです。
月日から出る自身の驕りや慢心も反省し、再度パラダイムチェンジを果したいと考えています。「被災者一人ひとりへの丁寧な支援」「生の声を災害現場や平常時の防災・減災に活かす」「より多様で有益なネットワークの構築」を3本柱とし、改めてチャレンジして参る所存です。引き続きのご支援・ご協力、ご助言・ご指導賜りますようよろしくお願いいたします。

寄付金の使い道について

被災者支援活動（炊き出し、サロン活動、生活再建のための相談会実施等）に必要なヒトとモノを確保し、被災者に寄り添う活動に使わせていただきます。