シェアの理念
Health for All! すべての人々が健康に暮らせる世界の実現を目指します。
いのちを守る人を育てる国際協力NGO
特定非営利活動法人シェア（国際保健協力市民の会）は、インドシナ難民の支援活動をきっかけに1983年に設立した国際保健NGOです。健康で平和な世界を全ての人と分かち合うために、草の根の立場から行動を起こした医師・看護師・学生が中心となり集まったのが始まりです。
シェアが取り組む課題
世界には、自分で自分のいのちを守ること、健康を保つことが難しい人も少なくありません。
プライマリ・ヘルス・ケアの考えに基づき、地域の住民が主体となり、自らの力で健康を保つことが当たり前になる。
シェアは、そんな持続可能な社会を目指して活動しています。
代表者メッセージ
現在シェアは、カンボジア、東ティモール、日本において、母子保健を中心とした活動を実施しています。カンボジアや東ティモールでも、経済成長もあり、都心部では母子保健サービスもある程度受けられるようになっていますが、農村部や離島などの僻地では、まだまだ、十分なサービスが受けられていません。また日本では、言葉の壁により十分な情報が得られないなどのため、外国人の母子が、本来受けられるはずの母子保健サービスを受けられない状況にあります。シェアは、これらの人々のために長く活動をしてまいりました。
遡って日本では、第二次大戦後の劣悪な環境の中、感染症や妊娠や分娩の合併症により、子どもの死亡率や妊産婦の死亡率も高い状態でした。しかし農村部における保健所の開設、医師や保健師の配置により、経済成長も相まって、母子保健の指標は急激に改善しました。1964年の東京オリンピックの時には、日本の乳児死亡率はアメリカ合衆国のそれ（1000人出生に対して1歳未満の子どもの死亡が約21人）に追いつきました。現在では、日本は1歳未満の死亡率が世界で最も低い国であり、1000人出生に対して2人です。
なぜ、日本では子どもや妊産婦の死亡が少なくなったのでしょう。一番の要因は母子保健手帳が使われるようになったことと、農村地域に配置された保健師さんたちが家庭訪問を通じてこまめに健康教育を行ったことだと言われています。その一方で、戦後の日本と似たような環境にある現在の途上国では、政府が十分な予算を保健に割り当てていないことや、医療従事者の量や質が十分でないことの他、日本では当たり前の医療保険が整備されていないことが原因で、十分な母子保健サービスを受けられません。
シェアは、十分に母子保健サービスを受けられない母子のための支援を、カンボジア、東ティモール、日本、そして新しい活動国において、これからも継続・拡大していきたいと思っています。是非、皆さんのご支援を途上国の子どもと女性に届けさせてください。今年もシェア冬募金へのご協力を、よろしくお願いします。
特定非営利活動法人 シェア＝国際保健協力市民の会
代表理事 仲佐保
寄付金の使い道について
いただいたご支援は、シェアの「いのちを守る人」を育てる活動のために大切に使わせていただきます。
