自閉スペクトラム症児を1人でも多く納税者へ育てゆくために、ご支援をお願いします

自閉スペクトラム症児を1人でも多く納税者へ育てゆくためにご支援をお願いします。

皆様のご支援が、自閉スペクトラム症児に対して、科学的な療育法である、「応用行動分析学（ABA）」の早期個別療育の理論とノウハウを親御さんに直接ご指導するペアレント・トレーニングの実施と社会福祉法人天童会の療育現場で支援に携わる職員を１流のABAセラピストに成長させるための教育訓練費用の下支えとなります。

応用行動分析学（ABA）の有効性を現実化させるための原則は、理論を正しく、わかりやすく教えることのできるスキルを有したコンサルタント・行動分析家と縁することであるといわれています。このようなスキルは、ABAの本場である米国での学び・臨床・個別療育実績の積み重ねがモノをいいます。

理論＋ガイディング（正しい指導）・コーチング（行動の支援）・ティーチング（理論のわかりやすい教育）・メンタリング（ABAの本質・理念・哲学の共鳴）・スポンサリング（応援）・アウェイクリング（覚醒）の７つを習慣づけられることが必要です。

天童会は、米国での実績を充分に積んだプロフェッショナルな行動分析家によるペアレント・トレーニング及び職員教育を提供する社会福祉法人です。是非、教育訓練費用・ペアレントトレーニング費用の基金造成にお力をお貸し下さい。

＜団体の活動実績＞

昭和38年に民間福祉として、当時公的制度の狭間に落ちていた「重症心身障害児」への福祉サービス提供の先駆けとなってスタートしたのが秋津療育園、社会福祉法人天童会です。

そんな歴史を背景に、2060年に向けて新たな歴史を創り出す。それが自閉スペクトラム症児、広汎性発達障害児、グレーゾーン・境界知能の児童を1人でも多く納税者に育っていただくための科学的早期療育を民間福祉（寄付金等民間からの資金調達によって計画・実施される福祉）として推進していきます。

＜活動内容＞

米国やカナダでは自閉スペクトラム症児等発達障がいと診断された児童は2歳くらいから個別早期療育を応用行動分析学（A B A）の理論によって公費により療育実施が義務づけになっています。しかし、日本ではそのような科学的理論による早期療育・個別療育が運営基準化されていないため、児童発達支援センターや放課後等デイサービスはいわゆるレスパイトの場であり、アウトカムを目指す場になりづらくなっているのが現状です。

そこで天童会は、民間からの資金調達（寄付金募集）により、A B Aの本場米国での大学院での学びと個別セラピー実践経験をふんだんに積んだ１流の行動分析家・A B Aコンサルタントによるペアレントトレーニングの提供による家庭内での早期個別療育の実施の推進や、児童発達支援センター内の職員をプロのA B Aトレーナーに養成するという、公的制度ではカバーされない「地域における公益的な取り組み」を推進しています。

天童会が大切にするのは、「職員目線の福祉への思い」ではなく「親御さん視点の福祉ニーズを消してあげるという思い」です。

＜寄付の使い道＞

・米国での経験を積んだ高水準のA BAコンサルタント・セラピスト派遣機関への外部委託費　　　　　　　　　　　　（ペアレントトレーニング外部委託費及び天童会職員教育研究費）｜

・A B Aコンサルタントの移動交通費

・児童発達支援センターにおける個別療育のトライアル時の人件費

・医療診断が出ない境界知能の児童に対する療育費用の補填

・３０％を寄付金募集経費に充てさせていただきます。

寄付控除制度

寄付控除制度のご案内　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　天童会は社会福祉法人です。天童会に対する寄付金は、所得税控除の対象になります。

個人の場合　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　所得税（国税）の計算において、寄附金控除（所得控除）または寄附金の特別税額控除（税額控除）のいずれかを選択して確定申告を行うことにより、所得税の還付を受けることができます。

1. 所得控除
その年中に支出した寄付金の合計額から2,000円を控除した金額を、その年分の総所得金額から控除できます。

【算式】
寄附金の額の合計額－２千円＝寄附金控除（所得控除）額
※寄附金の額の合計額は、総所得金額の40％相当額が限度です

2. 税額控除
その年中に支出した寄付金の合計額から2,000円を控除した金額の40％相当額をその年分の所得税額から控除できます。

【算式】
（寄附金の額の合計額－２千円）× 40％＝税額控除額
※寄附金の額の合計額は、総所得金額の40％相当額が限度です。
※税額控除額は所得税額の25％相当額が限度です。

通常は税額控除の選択が有利となります。一方、所得税率が45％となる方は所得控除を選択されると還付額が大きくなると考えられます。ご不明な点は、お住まいの地域の税務署へお問い合わせください。

3. 個人住民税控除
個人住民税の控除を受けることができます。住民税の税額控除は、所得税の確定申告を行うことにより受けることができます。

【算式】
（寄附金の額の合計額－２千円）× 10％＝税額控除額
※寄附金の額の合計額は、総所得金額の30％相当額が限度です。
※東京都にお住まいの方は、個人住民税（県・市）の税額控除を受けることができます。他の地域の方は、お住まいの都道府県、市町村の税務課へお尋ねください。

<各ご支援方法＞

「個人でご寄付を検討の場合」

＜折々のご寄付を検討の方＞

Tendokai スポットサポーター

＜毎月定額の寄付を検討の方＞

Tendokai マンスリーサポーター

「企業、法人でご寄付を検討の場合」

＜毎年ご寄付を検討の場合＞

法人サポーター会員（年間定額のご寄付）

＜企業様でスポットで検討の場合＞

法人スポット寄付

＜社会福祉法人天童会へ遺贈寄附をお考えの方＞

遺贈寄付