日本ECMOnetの活動にご協力をお願いします

活動の現状と課題

日本ECMOnetは、国内でECMO治療という特殊な治療に携わってきた医療者が直接連携することで、新型コロナ重症患者治療において人工呼吸やECMOを必要とする患者さんの治療を支援する組織として発足しました。

都道府県や学会そして診療施設の垣根を超えた活動であることが最大の特徴であり、我が国の新型コロナ重症患者の治療成績は世界のトップクラスを維持しています。

2020年2月の発足時、日本ECMOnetは無償のボランティア活動として始まりました。同年5月からは、厚生労働省事業として活動支援を賜り人件費などの補助が開始されております。

ただ課題もあります。上記の政府からの支援によって、医療現場の支援に入る医師の人件費、交通費については確保できておりますが、医療支援現場や、現場に向かう途中での事故も含めさまざまなリスクへの補償はありません。医療データの症例登録なども、ボランティアで行っています。役員は無報酬で、関係者の使命感と熱意によって運営されているのが現状です。

残念ながら新型コロナ感染症は未だ収束しておらず、再び重症患者が増加することがあれば、治療成績の低下を招きかねません。
引き続き日本ECMOnetの活動を維持し、また近い将来生じる可能性の高い新しいタイプの感染症に備えるという社会的使命を果たす必要があります。

コロナ禍で、日本ECMOnetへの社会的な要請も強まるにつれ、責任の重みも増しています。今後、持続的・安定的に事業を運営できるよう努力を重ねてまいりたいと思います。

皆様のご理解とご支援を、どうぞよろしくお願い致します。

主な活動内容

• ECMOチーム養成研修会開催
• 新型コロナウイルス感染症重症患者治療の24時間電話相談
• ECMO治療を必要とする患者の搬送協力
• 現地でのECMO治療参加
• ECMO症例の経過追跡および分析結果の公開　など
  ※活動範囲は日本全国です。 

団体の沿革 

• こちらをご覧ください[NPO法人日本ECMOnet（https://www.ecmonet.jp/）]

ご寄付には、税制上の優遇措置が適用されます

NPO法人である日本ECMOnetへのご寄付金につきましては、税制上の優遇措置が適用されます。
個人の場合は所得控除または税額控除の対象に、法人の場合は、損金に計上される扱いとなります。
税務署に申告いただく際は、当会発行の領収書・税額控除に係わる証明書の写しを添えて必要書類をご提出ください。

詳細につきましては、税務署などにお問い合わせください。

ご寄付の使い道

みなさまから頂いたご支援金につきましては、下記のような事業や経費に使わせていただきたく思っております。皆様のご支援を、どうそよろしくお願いいたします。

1. ECMO現地治療にかかわる医師の支援
   医師が、現地での不慮の事故や移動中の事故に備える損害賠償保険掛け金，医師がECMO出張治療に伴い、自らが勤務する病院の業務から外れることによる費用の補填など
    
2. 今後の研究、治療成果の向上のため、ECMOを使用した症例について、記録・登録していくための人材雇用を含めた諸経費
    
3. 日本ECMOnet事務局の運営費（事務費、人件費など）
   ※現在は、専任スタッフがゼロの状態です。
    
4. ECMOnetが自ら企画し、ECMO治療ができる医療従事者の数を増やすための独自の講習・研修の費用補助

ご寄付が予想を超えて多く集まるなどの場合は、ECMO医療緊急支援用のエクモカーの購入も検討します。

「日本ECMOnet」の思い

我々はこれまでの医学的経験と治療成績から、COVID-19に対してECMOにより助けられる命が必ずあると思い、この活動を開始しました。
開始当初から日本呼吸療法医学会・日本集中治療医学会・日本救急医学会・日本感染症学会・日本呼吸器学会・日本麻酔科学会・日本小児科学会・PCPS/ECMO研究会などの関係学会から、この日本ECMOnetの活動を行う事への賛同と協力を賜ることができました。

そして現時点で重症患者の治療成績は世界のトップを維持しております。これは多くの学会組織と厚生労働省による支援のもとに、All Japanでの対応ができてるからです。そして日本ECMOnetへ参加してくれている医療従事者の献身的な活動が今回の治療成績を生み、この日本ECMOnetの活動を支えているのです。
より行動を活発にし、さらなる社会貢献を行うためにも、これからはNPO法人として活動を続けてまいります。
我々はこれからも一人でも多くの患者を救命できるよう活動を続けていきます。

理事長　竹田晋浩